アットコスメの店舗があるのは知っていますか。大阪のルクアにできた新しい店舗に行ってきました。長蛇の列で何があるのかと思ったら、コスメのサンプル配布でした。
ただで貰えるものがこの世の中にたくさんあります。さらに、デジタルとなるともっと多いはず。そんなフリーと地方創生について考えたので、ぜひ読んでください。
【FP2級 元会社員で主婦フリーランス コダイが綴る 人生を豊かにする本紹介ブログです。】
「FREE(フリー)」とは
クリス・アンダーソンの「FREE(フリー)」という本を読んで、私はいかに多くのものをタダで使えているのかということに気付かされました。フリーには多くの種類があります。フリーペーパーや検索機能、ウィキペディアや無料サンプルなど実体のないソフトウエアの世界にとどまらずモノもフリーで手に入ります。ただ、この本において重要なのはフリーがビジネスモデルであるということです。フリーモデルは「収益」を得るための手段です。
広告モデル
収益を上げるために主な方法が広告です。無料のインターネットサービスやペーパーには必ずと言っていいほど広告があります。この広告主が私たちに変わって費用を負担しています。また、サンプルなどの場合は、有料顧客が無料顧客を支えるフリーミアムと呼ばれる形態がとられています。さら、直接的内部相互補助という顧客自身がコストを将来の消費でカバーする場合があります。無料体験などを一定期間した後、有料顧客になる人少なくないでしょう。
相互扶助
一番興味深い現象は非貨幣経済によるフリーです。上記とは本質的に異なる相互扶助です。人間の自然な行為であり、人に何かを贈ることは自己満足につながります。人の啓発された利己主義は最も強い力なので、非貨幣的な行為にも合理性があるのだ。大富豪は多くの寄付をし、庶民でも思考の余剰があれば、ウィキペディアに無償で知識を書き込むのです。
しかし、一般的にタダのものと有償なものは大きな違いがあると考えられます。最初から無料のものに質の低下は加味されないが、価格が下がると人は価値も下がったと考える傾向にあります。消費者は無料と安いことを区別するようです。さらに、フリーなものは大事にしないといった心理面においてフリーとは使い方がむつかしいビジネスモデルであるといえます。
地方創生
ここで、地方創生という切り口でこのフリーモデルを考えてみましょう。地方創生でフリーの経済モデルが適用できる場面はあるのでしょうか?
まず、先ほどの相互扶助の観点からいくと地方の人口減少地域が有効な場であるといえます。恩送りとは、誰かから受けた恩を、直接その人に返すのではなく、別の人に送ることで相互扶助は恩送りが機能することでその地域社会全体に作用します。恩送りが伝わる範囲は非常に狭く、統計学的には150人というコミュニティーが限界だそうです。小さな社会であるからこそ、機能する力なのです。
自助・共助・公助という言葉にある共助ができる社会。自己負担でなく、公的負担に頼らない、失われかけている共助の精神が地域創生のカギかもしれません。
地方創生で必要なお金の問題は、いかに非貨幣経済に移行できるかにかかっているともいえます。
トークンと人材
落合陽一氏の「日本再興戦略」ではトークン(代用貨幣)を使って地方への投資を集めるという議論が最近行われています。ローカルな問題を自分たちで解決するために攻めの投資をしたい。そう考える地域が自主的に産業を誘致できる手段があれば、創生への糸口になるでしょう。しかし、優れたビジョンや戦略はそう簡単には手に入らないのも現実です。
そこで必要なのが人材だ。リーダーの不在が地方創生にとって最も重要な課題かもしれません。KPI(キー・パフォーマンス・インジケーター)では成功例があるが、KPG(キー・ゴール・インジケーター)は確立されていません。地方創生が難しいのは普遍的な解がなく、その地域それぞれの問題を対処することしかできないからです。ここで重要なのはアイデアであり、アイデアはフリーなのである。
アイデア
アイデアとは潤沢な商品でありながら、伝達のコストはゼロです。つまり触れたものすべてを潤沢にしてくれると「FREE」においては定義されています。情報はフリーになりたがり、カスタマイズされた情報が高価になるということです。地域創生におけるアイデアは共有していくべきでしょう。人材が不足するなら、集約した情報をカスタマイズすることを考えなければと私は思います。
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